株式ホットラインが仕手株詐欺を行っていないか検証していきます。
株式ホットラインという株式投資情報サイトをご存知でしょうか？

株式ホットライン

ドメイン取得年月日は2016年5月23日と、運営開始からまもなく1ヶ月を迎えようとしている新しいサイトです。

サイト名の通り、利用者とのホットラインを繋ぎ、有益な株式投資情報を提供してくれるのでしょうか？

まずは確たる実績が求められるところ。

前提として、金融商品取引業者としての認可を受けていませんので、今後警告を受け、突然サイトが閉鎖される事も十分考えられるでしょう。

会員の方は、すぐに利用を停止した方が良いと思います。

以下、私、安達がお伝えします。

事前にこちらも確認してみて下さい。
【悪徳な投資情報サイト詐欺に遭わない為の注意点】

株式ホットラインに会員登録する前に分かる事は？

トップページを見てみましたが、「以前に似た様なサイトを見た事がある」というのが第一印象です。

調べてみたところ、日経マーケティング、MARKET LINE(マーケットライン)という2つの株式投資情報サイトと、同じ会社名になっていました。

以前に「日経マーケティング 詐欺検証」「MARKET LINE(マーケットライン) 詐欺検証」という記事を書いていますので、併せてご確認下さい。

又、日経タイムズという株式投資情報サイトと、サイトデザインが酷似していました。

日経タイムズは「http://nikkei-times.com/」「http://sto-ck9.com/」と2つのドメインを有していた訳ですが、今「http://sto-ck9.com/」を開くと、株式ホットラインのページが表示されますね。

この事から、日経タイムズがリニューアルしたサイトが株式ホットラインだと推測出来るでしょう。

尚、日経タイムズについても「日経タイムズ 詐欺検証」という記事を書いていますので、ご覧頂ければと思います。

日経タイムズと同じ様に、株式ホットラインでも「最高級情報を毎日惜しみなくお届けします！」という文言が使用され、

・会員の為に真摯に「勝つ為」にアドバイスする事を約束している
・安心のサポート、会員が安心して取り組める有料情報の数々を、資金規模、余力に合わせたプランを提示する
・PCとスマートフォンにも完全対応
・出かけ先からでもリアルタイムで情報を確認出来る

という特徴についても全く同じですね。

ここまで同じとなると、なぜリニューアルする必要があったのか疑問が生じます。

販売業者が株式会社フロンティアから株式会社ヒカリへと変更になったからでしょうか？

私は日経タイムズに会員登録しましたが、特に何の連絡もありません。

あくまで日経タイムズとは関係の無いサイトという事なのか！？

似ている部分が多過ぎますし、さすがに無関係ではないと思いますが…

株式ホットラインに会員登録した後に分かる事は？

会員登録後のページも日経タイムズと同じ内容なのか確認する為、念の為に会員登録してみましょう。

指定のフォーマットにメールアドレスを入力し、「確認メールを送信」ボタンをクリック。

すると、「登録済みのメールアドレスです。ご入力いただいたメールアドレスは、すでに株式ホットラインへ登録されています。」という文言のあるエラーページが表示されてしまいました。

日経タイムズが株式ホットラインへとリニューアルしているのであれば、当然と言えば当然か。

そこで、日経タイムズのIDとパスワードでログイン出来るか試してみる事に。

やはりログイン出来ましたね。

この事から、日経タイムズが株式ホットラインへとリニューアルした事が確定したと言っていいでしょう。

ログイン後に「株式ホットラインとは？」というページを見ると、日経タイムズ同様の「ご愛顧される4つの理由」が掲載されており、やはり何かが変わったという印象はありません。

日経タイムズもどこかのサイトがリニューアルしたサイトでしたので、頻繁にリニューアルを繰り返すサイトとして、十分な注意が必要な株式投資情報サイトだと認識しておいた方が良さそうです。

株式ホットライン 最新情報

2018年3月2日、株式会社JG-company、株式会社Master及び株式会社S&F並びにその役員3名による金融商品取引法違反行為に係る裁判所への禁止及び停止命令発出の申立てが証券取引等監視委員会より成されました。

この3社が投資助言業務の為に開設したウェブサイト等一覧に株式ホットラインが含まれており、3月29日には上記禁止及び停止命令が東京地方裁判所より発令(株式会社JG-company、株式会社Master及び株式会社S&F並びにその役員3名に対する金融商品取引法違反行為に係る裁判所の禁止及び停止命令の発令について[https://www.fsa.go.jp/sesc/news/c_2018/2018/20180329-1.htm] ← リンク切れ)。

代表取締役の氏名も無登録で金融商品取引業を行う者として掲載されるなど、中々に厳しい処分を受けていますね。

当然の報いであり、他の無登録業者も今後同様の処分が下ると考えた方が良さそうです。

もし利用している株式投資情報サイトが金融商品取引業者か無登録業者か分からない場合には、金融商品取引業者一覧のページなどをしっかりチェックしましょう。

株式ホットライン 運営会社情報

[URL]http://kabu-hotline.com/(閉鎖) , http://kabu-hot.com/(閉鎖) , http://sto-ck9.com/(閉鎖)
[販売業者]株式会社ヒカリ
[運営責任者]山下和義
[所在地]東京都千代田区神田神保町1-30
[電話番号]03-5332-5381
[メールアドレス]support＠kabu-hotline.com

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